40代は人生のなかでもお金がかかる年代と言われています。そのため現在40代の方は、今後どのようなお金がかかるのか、不安に感じているかもしれません。

 

この記事では、40代の方がどれくらい貯蓄をしているのか、公的データをもとにまとめた結果を紹介します。

また40代で貯金をするためのポイントや貯金をする方法について解説しています。

 

出費がかさんで、今後どれくらいお金がかかるのかが不安な方や、他の40代がどのようにやりくりしているのか知りたい方は、ぜひ最後までお読みください。

 

40代の貯蓄額の平均値・貯金している割合はどのくらい？

周りの40代は、どれくらい貯金をしているのでしょうか？貯金額は世帯人数で傾向が異なるため、平均貯蓄額を単身世帯と二人以上世帯に分けて紹介します。

 

 

平均貯蓄額は単身世帯で275万円、単身金融資産保有世帯では473万円

 

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和５年）」によると、40代の単身世帯で、金融資産を保有していない世帯を含む場合の平均貯蓄額は275万円です。

 

また預貯金を含む保険や投資信託、債券、株式など金融資産保有額の平均は559万円となっています。

 

思ったより少ないと感じるかもしれませんが、この調査は預貯金や保険商品、投資信託、債券、株式といった金融資産を保有していない世帯も対象としているため、注意が必要です。

 

平均値はすべてのデータの値を合計して、データの個数で割って算出するため、極端な値に引っ張られてしまいます。つまり金融資産を保有していない世帯の値に引っ張られて、平均値が低くなっていることを考慮しなければなりません。

 

40代の金融資産保有している単身世帯の平均貯蓄額は473万円、金融資産保有額は964万円となっています。

 

 

世帯人数で貯蓄額は異なる

 

40代は結婚をして配偶者や子どもがいるケースも多く、単身とは貯蓄額の傾向が異なるため二人以上世帯のケースも確認しておきましょう。

 

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和５年）」によると、40代の二人以上世帯の平均貯蓄額は、金融資産を保有していない世帯を含む場合361万円、金融資産保有額は889万円です。

 

また金融資産保有世帯の場合は平均貯蓄額が501万円、金融資産保有額は1,236万円となっており、平均貯蓄額、金融資産保有額いずれも、単身世帯より二人以上世帯が上回っています。

 

理由として、二人世帯のほうが子ども教育費や住宅購入資金など、必要になる資金が多く、準備している世帯が多いためと考えられます。単独ではなく、共働きをして二人で貯金や金融資産を増やしている可能性もあります。

 

以下に40代単身世帯と二人以上世帯の金融資産保有額の割合を紹介しますので、参考にしてください。

 

【金融資産を保有していない世帯を含む】

	単身世帯	二人以上世帯
金融資産非保有	40.4%	26.8%
100万円未満	11.1%	9.6%
100～200万円未満	5.2%	8.9%
200～300万円未満	4.0%	4.9%
300～400万円未満	3.7%	5.7%
400～500万円未満	2.5%	3.8%
500～700万円未満	4.6%	7.4%
700～1,000万円未満	7.7%	5.6%
1,000～1,500万円未満	6.2%	7.4%
1,500～2,000万円未満	2.2%	3.5%
2,000～3,000万円未満	4.3%	5.3%
3,000万円以上	4.3%	6.5%
無回答	3.7%	4.5%

 

【金融資産保有世帯】

	単身世帯	二人以上世帯
100万円未満	18.7%	13.1%
100～200万円未満	8.8%	12.2%
200～300万円未満	6.7%	6.8%
300～400万円未満	6.2%	7.8%
400～500万円未満	4.1%	5.2%
500～700万円未満	7.8%	10.1%
700～1,000万円未満	13.0%	7.7%
1,000～1,500万円未満	10.4%	10.1%
1,500～2,000万円未満	3.6%	4.8%
2,000～3,000万円未満	7.3%	7.3%
3,000万円以上	7.3%	8.8%
無回答	6.2%	6.1%

 老後に必要になる支出には何がある？

 

40代に入ると、老後の資金準備も視野にいれておかなければなりません。

 

老後の費用は、人生の三大支出といわれるほどお金がかかるライフイベントのため、短期間で資金を準備することは困難です。

 

退職金が受け取れる方もいるかもしれませんが、老後いくらかかるのか把握しておかないと、すぐに退職金が底をついてしまう可能性もあります。

 

老後資金の準備をするためにも、まずは老後に必要になる資金を計算してみましょう。

 

 

老後に必要な金額はどのように計算するの？

 

まずは老後に必要な生活費を計算してみましょう。ここでは総務省統計局「家計調査報告〔 家計収支編〕2023年（令和5年）平均結果の概要」のモデルケースを利用して解説します。

 

同調査によると、65歳以上の高齢夫婦のみの無職世帯の1ヶ月支出は、約25万円です。

 

また65歳以降は受給年金が受け取れるため、夫婦2人合計の公的年金額を含めた収入を約24.4万円とします。

 

しかしここから税金や健康保険料を約3.1万円支払わなければならないため、実質使える金額、つまり可処分所得は21.3万円となります。

 

したがって「可処分所得 約21.3万円－夫婦2人の1ヶ月の支出（約25万円）」で計算をすると、老後は毎月約3.7万円が不足する計算です。

 

仮に老後25年生きると仮定した場合、25年×12ヶ月×約3.7万円＝約1,100万円を準備しておけば良いことになります。

 

ただし約1,100万円という金額は、食費や光熱費、住居費など生活をするうえで欠かせない支出だけをもとに、計算したに過ぎません。

 

老後は生活費以外にもかかる費用があるため、注意が必要です。以下、老後にかかる生活費以外の費用について見ていきましょう。

 

 

リフォームや修繕にかかる費用

 

自宅に長く住み続けていれば、老朽化や損傷個所も出てくるでしょう。老朽化による修理代は、火災保険から支払われないため、自己負担しなければなりません。

 

修繕する箇所にもよりますが、概ねどの箇所も15～20年ごとに修繕が必要になります。

 

また国土交通省　住宅局「令和５年度　住宅市場動向調査報告書」によると、リフォーム資金の平均は137万円です。

 

仮に老後2回リフォームをする場合は274万円、3回行うときは411万円が必要になります。

 

さらに資材価格や人件費の高騰などで、リフォーム価格は上昇する可能性があることも考慮しておきましょう。

 

 

介護にかかる費用

 

配偶者が介護状態になったときの費用も考慮しておく必要があります。介護は75歳あたりから急激に増加する可能性が高くなるため、40代の段階では見落としがちです。

 

生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査　2021（令和3）年度」によると、介護に要した費用のうち住宅改造や介護ベッドの購入費などにかかった一時金の平均が74万円、月々の平均費用が8.3万円となっています。

 

介護期間の平均が約61ヶ月のため、目安として「74万円＋8.3×61ヶ月＝約580万円」の介護費用が必要になります。

 

 

病気やケガにかかる費用

 

人生の医療費の約半分は、70歳以上にかかると言われているため、 40代のうちは病院に行く機会が少なかったとしても、将来、病気やけがで多額の医療費がかかる可能性があります。

 

生命保険文化センター 「生活保障に関する調査　2022（令和4）年度」によると、入院時の自己負担費用の平均は約20万円です。

 

健康保険や高額療養費制度などで医療費の一部がカバーされたとしても、頻繁に入院したり手術したりすると、負担はそれなりに大きくなるでしょう。

 

老後は医療費が増加することを想定して、資金を準備しておくことが大切です。民間の医療保険で備えることも、検討してみましょう。

 

 

40代で貯金していくためのポイント

 

40代は収入が増える傾向がありますが、子どもの教育費や住宅ローンの返済など支出も多いため、貯金が難しい年代です。

 

40代で貯金をしていくためのポイントを3つ紹介します。

 

 

支出の見直し

 

自身の家計を振り返り、無駄な支出がないか見直してみましょう。支出の見直しは、家計簿を利用する方法が有効です。

 

家計簿は、ホームセンターや文具店、本屋などで購入することもできますが、最近では家計簿アプリも便利なものが増えています。

 

家計簿をつけると、毎月どのような収入・支出があり、月末にいくら残ったのかが明確になります。

 

月末に「無駄な買い物はなかったか？」「もっと安く購入する方法はなかったか？」など家計簿の振り返りを行い、無駄な支出を減らすことで貯金が貯まりやすくなるでしょう。

 

 

固定費の見直し

 

家計の見直しをする場合、固定費から優先したほうが効率的です。

 

固定費とは、毎月定額、あるいはほぼ定額でかかる支出のことです。代表的な固定費としては、以下のようなものが挙げられます。

 

・通信費
・生命保険料・自動車保険料・火災保険料
・水道光熱費
・住宅ローンの返済
・サブスクリプション※

 

家計の見直しを固定費から行う理由は、固定費の見直しは担当者と面談したり店舗に訪問したりするなど、手続きに手間がかかりますが、一度見直せば、あとは何もしなくても見直し効果が継続するためです。

 

※定額料金を支払うことで一定期間、商品やサービスを利用できる仕組みのこと

 

 

先取り貯金をする

 

先取り貯金とは、毎月の手取り収入のなかから、まず貯金したい金額を差し引いて、残った金額でやりくりをする方法です。

 

先取り貯金は、仕組み化をするとさらに効果的です。

 

例えば財形貯蓄などで、給料から毎月1万円天引きしておく仕組みを作っておけば、普段何もしなくても、時間の経過に伴ってお金が貯まっていきます。

 

貯金する方法

 

40代で貯金をするおすすめの方法として、積立定期預金、NISA、iDeCoの3つを紹介します。いずれの方法も、先取り貯金の仕組み化をするときにも活用できます。

 

制度や商品の名称	概要	メリット	デメリット
積立定期預金	毎月決まった金額を積み立てる定期預金	元本保証がある	税制優遇がない
NISA	資産運用の運用益が非課税になる	運用益に税金がかからない	元本割れリスクがある
iDeCo	掛金を自身で拠出して運用をする制度	・掛金が全額所得控除になる ・利息・運用益に税金がかからない ・受取時は一定額まで税金がかからない	掛金を原則60歳まで引き出せない

 

以下、3つの方法について詳しく解説します。

 

積立定期預金

 

一定期間、毎月決まった日に預金の積み立てをする預金のことです。毎月の積立金額や積立日を自身で設定できるため、進学費用や旅行費用、住宅購入費用など、貯金の期限や目標金額が決まっている貯金に向いています。

 

ただし一定の要件を満たした方を除き、税制優遇などはありません。

 

NISA

 

NISAとは資産運用の運用益に税金がかからない制度です。一般的な資産運用では、運用益に対して20.315%の税金がかかりますが、NISA口座で運用した場合、運用益は非課税となります。

 

NISAは運用リスクを抑えられる運用手法である「長期・積立・分散投資」に適した投資信託が扱える「つみたて投資枠」と、上場株式や多くの投資信託が扱える「成長投資枠」の2つに分かれており、2つの枠は併用が可能です。

 

つみたて投資枠は年間の投資元本120万円、成長投資枠は年間の投資元本240万円までであれば運用益に税金がかかりません。

 

さらに非課税期間に制限がないため、複利効果が働きやすく、効率的に貯金を増やせます。複利効果とは投資元本に運用益を加えた金額を再投資することで、利益が利益を生み資産が増える効果のことです。

 

ただしNISAはすべての商品に元本割れリスクがあるため、注意が必要です。

 

iDeCo（イデコ）

 

掛金を拠出して、自身で商品を選んで運用する制度です。NISAと異なり、iDeCoの取扱商品のなかには、満期まで持っていれば元本割れしない「元本確保型商品」も用意されています。

 

iDeCoのメリットは、掛金が全額所得控除になるため、所得税・住民税が軽減される可能性がある点です。またNISAと同様、運用益に税金がかかりません。さらに原則60歳以降、一時金や年金形式で受け取れますが、いずれの方法で受け取った場合も税制優遇が利用できます。

 

しかし一度拠出した掛金は、原則60歳まで引き出しができないというデメリットもあります。

 

まとめ

 

40代の平均貯蓄額は金融資産を保有していない世帯では、単身世帯が275万円、二人以上世帯が361万円、
金融資産保有世帯では単身世帯が473万円、二人以上世帯が501万円となっています。

 

40代は教育費や住宅ローンの返済など、人生のなかでも支出が多い傾向がある年代です。また老後は多くのお金がかかるため、すぐには準備できません。そのため40代は、老後資金の準備もスタートしておきたい年代と言えます。

 

将来のお金に不安を感じている方は、支出の見直しや先取り貯金から始めてみましょう。NISAやiDeCoといった制度を活用すれば、さらに効率的に貯金を増やせる可能性が高まります。