2026年2月28日に発生した、アメリカとイスラエルによるイランへの攻撃に関する報道を受け、3月のマーケットは月初からリスクオフとなり、株安・債券安・円安のトリプル安となっています。

中でも資源輸入国であるアジア・欧州が大きな影響を受けており、各国の株価指数が大幅に下落しています。具体的には、月初来で日経平均は-7.8%、KOSPI（韓国）は-18.4%、DAX（ドイツ）は-4.3%、CAC40（フランス）は-4.8%となっています。
一方、資源輸入国であるアメリカにおいては軽微な影響にとどまっており、具体的にはS&P500が-0.1%、ナスダックが+0.5%となっています。

債券市場においても、原油価格の上昇によるインフレ懸念を背景に債券価格が下落しています。また為替市場では、資源輸出国であるアメリカ、資源輸入国である日本という構図から、円安・ドル高で推移しています。

現在においても中東情勢に関する報道が日々されており、多くの方が不安になっているかと思います。
そのため、過去に発生した地政学リスク発生後のマーケット動向を知り、心構えをしておくことが重要と考えていますので、近年発生した事例をいくつか紹介いたします。

① パレスチナ・イスラエル戦争（2023年10月~）
「概要：パレスチナのガザ地区を支配するハマスとイスラエルの戦争」
マーケットの反応として、一時的に緊張感は走ったものの、株式市場においては大きな動きは無く、AIへの期待等からその後も上昇を続けました。債券市場も数日間、安全資産として債券が買われたものの、その後はインフレや金融政策に関心が移っていきました。
マーケットに影響のあった期間としては数日~数週間程度となりました。

② ロシア・ウクライナ戦争（2022年2月~）
「概要：ウクライナのNATO加盟阻止などを目的に発生した、ロシアとウクライナの戦争」
両国が資源輸出国であるため、エネルギー価格の高騰による世界的なインフレおよび利上げという形で、戦争自体の影響というよりも、両国の経済活動停滞の影響を大きく受けました。
株式市場ではS&P500が年初から10月に底をつけるまで約25％下落、アメリカの10年金利も年初の1.63%に対し、10月半ばには4.24%まで上昇するなど短期間で大きな変動となりました。
為替市場も金利差等を背景に大きく動き、年初は1ドル116円に対し、10月には1ドル150円まで急速に円安が進みました。
マーケットに影響のあった期間としては数か月~1年程度となりました。
※2022年に関しては、戦争発生までに高インフレの状態が続いていたため、地政学リスクのみの影響だけではなく、やや例外的な事例となります。

③ ソレイマニ司令官殺害事件（2020年1月~）
「概要；イラク国内の米軍基地への攻撃を背景に、アメリカがイランの精鋭部隊の司令官を殺害した事件」
マーケットの反応としては、株式市場では日本株が下落したものの、債券市場では安全資産として米国債が買われ、アメリカ10年金利は0.1%ほど低下（債券価格は上昇）しました。為替市場も有事の円買いにより一時1円程度の円高となりました。
ただし、直後にトランプ大統領が軍事反撃を行わないとの発表したことから、事件の騒動は沈静化し、即座に収束していきました。
マーケットに影響のあった期間としては数日程度となりました。

このように、地政学リスクは初動こそマーケットは大きく反応するものの、短期間で収束する傾向があります。
日々様々なニュースが報道され、SNS等でも過激な表現で不安を煽るような投稿も見受けられますが、それらに一喜一憂することなく、じっくりと腰を据えて投資を続けていきましょう。

また、当ファンドにおいては、株式だけではなく債券にも投資しているので、投資対象が株式のみのファンドと比べ、株価下落時の耐性があるファンドとなっています。
年初来パフォーマンスとしては、GOファンドは+4.4%、日経平均は+7.8%、S&P500が+0.4%（3月4日時点、グロスリターン）となっております。
※将来の運用成果を約束するものではございません。

※GOファンドのお取引にあたっての手数料等やリスクについてはこちらをご確認ください。

GOファンド株式会社
代表取締役 兼 最高投資責任者
田沼　豪