2025年4月4日、NYダウは終値が前日比2,200ドルを超える大幅な下落となり、2020年3月のコロナショック以来となる過去3番目の下げ幅を記録しました。
その影響は日本にも波及し、本日4月7日の日経平均株価は終値ベースで2,644円の下落（-7.8％）と過去3番目の下げ幅となっています。

※BloombergよりGOファンド株式会社が作成

また今朝、日経平均先物や東証株価指数（TOPIX）先物など計5つの指数の値下がりが制限幅を超えたことを受け、売買を一時中断する「サーキットブレーカー」が発動されました。
下がり続ける株価に不安を感じているお客さまも多いかと思います。

今回の株価下落の原因は、トランプ米大統領による相互関税による影響です。
2日の米関税方針を受け、世界的な不況入りが意識され、世界同時株安が進行しました。
また、為替市場についても、1ドル＝146円台と円高方向で推移しています。
そのため、株安・円高のダブルパンチを受け、円ベースで大きくマイナスリターンとなっている外国株ファンドは少なくありません。

4月7日時点、S&P500（円ベース）は月初来で-11.5%、TOPIXは-13.9%と、短期的な値下がり率としては強烈なものとなっています。このような状況下、4月のGOファンドは-6.7%と下落幅を抑制できています。
当ファンドは株式だけではなく債券にも投資しているので、投資対象が株式のみのファンドと比べ、株価急落時に影響を受けにくいファンドとなっています。
※報酬控除前ベース
詳細は、本日4月7日発行の投資家向けレポートをご覧ください。

今回の暴落は、昨年8月のような需給要因ではなく、トランプ関税が世界経済へ実際に大きな影響を及ぼすとされているため、回復には時間を要するかもしれません。
一部SNS等で「世界恐慌の再来か」などと過度に不安を煽るような投稿や報道も見受けられますが、それらに一喜一憂することなく、じっくりと腰を据えて投資を続けていきましょう。
長期投資こそが資産形成の基本中の基本であり、この程度の下落で投資をやめる人は一生、資産形成で財を成すことはできません。

※GOファンドのお取引にあたっての手数料等やリスクについてはこちらをご確認ください。

GOファンド株式会社
代表取締役 兼 最高投資責任者
田沼　豪

R7APR-S-0134 0-2