航海をするときに海図やコンパスが必要なように、投資をするには分析が必要です。運用自体は投資信託などを使ってプロの運用に任せることも可能ですが、投資をする投資信託の銘柄選択や選択した投資信託ごとの資産配分（アセットアロケーション）については、自分で分析を行い決める必要があります。

 

ただし、投資に慣れていない人は何をどのように分析したらよいかわからないでしょう。このコラムでは基本的な分析の仕方について解説するとともに、どのような指標を調べて、どのように分析したらよいかを説明します。

 

 

ファンダメンタルズ分析とは？テクニカル分析との違いも解説

投資を行って資産を増やそうとするなら、金融市場や投資対象の動向を分析することは大切です。分析を行うためには、知識が必要ですが、難しい理論などを覚える必要はありません。ここではよく使われる分析方法として「ファンダメンタルズ分析（ファンダメンタル分析）」と「テクニカル分析」を説明します。それぞれどのような分析手法であるかを理解して、投資に生かしていきましょう。

 

ファンダメンタルズ分析とは？

 

ファンダメンタルズ分析とは、投資する対象の企業や市場などについて、その経済的な基礎を分析することです。分析を行うことによって分析対象の本源的な価値を計りますが、ファンダメンタルズ分析に必要な要素は、分析対象によって異なります。

 

FX（外国為替証拠金取引）などでは国の基礎的状況の分析を行うので、GDP、経済成長率、物価上昇率、財政収支などが指標となります。また株式投資であれば、売上高や利益、バランスシートの状況などが指標となります。

 

ファンダメンタルズ分析は、基礎的な経済状況などから割安と考えられるものを購入する時の投資判断の手助けとなります。

 

例えば為替相場であれば、経済の状態が良好な国の為替は強くなりやすいので、ファンダメンタルズ分析を通じて、経済の状態を分析すれば、どの国の通貨に投資をしたら良いか予想が立てられます。

 

ただし、割安と判断されたものに投資したからといって、すぐに成果が表れないこともあります。したがってファンダメンタルズ分析を利用する際には、時間軸に注意することが必要です。

 

テクニカル分析とは？

 

テクニカル分析とは、過去の値動きを分析し将来の値動きを予測する相場分析方法です。株式や為替相場は過去の値動きと将来の値動きが、全く同じになることはありませんが、似たような値動きとなる可能性はあります。そのような相場の習性を利用して、過去の値動きと似たようなパターンを探していくのがテクニカル分析です。

 

テクニカル分析は、大きく分けて、相場の全体的な方向性（トレンド）を見極めることを目的とした「トレンド系分析」と、現在のトレンドの強さや過熱感など変化の大きさや兆しを察知することを目的とした「オシレーター系分析」の２つがあります。
トレンド系分析には、ローソク足、移動平均線、ボリンジャーバンド、フィボナッチ、DMI（方向性指数）、パラボリック、一目均衡表 などがあり、オシレーター系分析には、RSI、ストキャスティクス、MACD、RCI、サイコロジカルライン、モメンタム、ボラティリティ などがあります。

 

通常、トレンド系分析は中長期予測に、オシレーター系分析は短期予測に使われることが多いです。

 

一方で構造変化が起こり、これまでの前提条件が大きく変わるときには分析できないこともあるので、注意が必要です。

 

FX取引・為替相場において注目すべきファンダメンタル要因を紹介！

 

為替相場はファンダメンタルズ分析の対象となる経済指標や金融政策などによって変化することが多くあります。したがって為替相場を利用した取引で利益を狙う際には、どのようなファンダメンタル要因があって、それがどのような影響を及ぼすのかを理解しておく必要があります。ここでは、注目すべきファンダメンタル要因の代表的なものを紹介します。

 

 

①経済指標

 

ファンダメンタルズ分析のうち、経済指標はその国の経済の方向性が現れるので、注目する市場関係者が多くいます。その中でも重要な経済指標をいくつか提示します。

 

経済指標では数字が大きくなれば良いとされる項目と、数字が大きくなると悪いとされる項目（逆サイクル）があります。また経済状況に対して、先行する項目、一致する項目、遅行する項目などにも分けられるので、注意して覚えましょう。

 

・GDP(国内総生産)

 

GDPは「Gross Domestic Products」の略称で、ある国の国内で生産されたモノやサービスの市場価値の合計のことを指します。GDPの大きさはその国の経済力の大きさを表していますので、GDPの大きい国ほど世界経済に与える影響が大きくなります。

 

2022年の世界のGDPランキングでは米国、中国、ドイツ、日本、インドが上位5か国であり、これらの国の経済動向は世界経済に対する影響が大きく、ファンダメンタルズ分析では注目されます。

 

一方、GDPを見る場合に大きさではなく成長率に注目することもあります。成長率の場合には、速報性のある四半期のものの注目度が高いです。

 

四半期の成長率は年率に換算する必要がありますが、その場合には四半期成長率の4倍ではなく、4乗となっていることに注意しておきましょう。

 

また成長率は経済の拡大のスピードですので、成長率が高い場合には経済が好調であり、通貨が買われやすくなります。

なおGDPの発表は国により異なります。米国では速報値、改定値、確定値が発表されますが、速報値と改定値、確定値に開きがある場合も多いこともあるので、注意しておきましょう。

 

出典：国内総生産（GDP）の高い国｜外務省

 

 

・雇用統計

 

雇用統計はその国の労働市場の状況を表すものです。働く人が多かったり、賃金が上昇していたりすれば、労働者の収入が増加しているので、経済に好影響を与えます。雇用統計ではさまざまな指標が合わせて発表されますので、それぞれの内容をよく理解しておく必要があります。

 

例えば米国の雇用統計では、失業率のほか、非農業部門雇用者数、時間あたり賃金などが同時に発表されます。これらの指標は同じ方向性を見せるとは限らないため、1つの指標が良くても、他の指標が悪いために米ドルが売られるということもあります。

 

日本の雇用関連統計では、新規求人数、有効求人倍率、失業率などが発表されます。これらの指標は景気の状況を表す景気動向指数において、それぞれ先行指数、一致指数、遅行指数に分類されています。先行指数とは景気に先行し、一致指数は景気と同時期に、遅行指数は景気に遅れて動きます。

 

ファンダメンタルズ分析を行う際には、それぞれの指標で何が確認できるかをよく理解しておきましょう。

 

・CPI(消費者物価指数)

 

CPIは「Consumer Price Index」の略称で、その国の消費者物価の動向を示す指標です。CPIが上昇すれば、基本的にはその国のインフレ率が上昇しているといえます。

 

厳密にはCPIの上昇率とインフレ率は全く同じではないのですが、CPIの動きを見て、インフレ率を予測することはよく行われています。

 

景気過熱時、中央銀行は自国のインフレを抑えることを重要な課題としていますので、CPIが継続して上昇した場合、中央銀行は政策金利を引き上げるなどして景気の過熱を防いで、インフレを抑えようとします。CPIが上昇して金利が引き上げられた場合には、他国との金利差が縮まったり、広がったりすることで、その国の通貨が売られたり（弱くなったり）、買われたり（強くなったり）することがあります。

 

一方で理論上はインフレ率の高い国の通貨は、インフレ率の低い国の通貨に対して減価し（弱くなり）ます。したがってCPIの上昇は、短期的に為替が強くなることもありますが、長期的には為替が弱まる要因にもなるという2面性もありますので、分析時には注意しましょう。

 

②金融政策

 

各国の中央銀行の行う金融政策も為替相場に影響を与えます。多くの中央銀行では1カ月から1カ月半程度で政策を決定する会合を開きますので、日程には注意が必要です。

 

最近では政策金利の方向性についてはガイダンスを出す中央銀行が増えているため、サプライズ的な金利変更は少なくなっていますが、予想していない時に金利が変更されると為替相場は大きく動くことになります。

 

・金融緩和

 

金融緩和とは、中央銀行が政策金利を引き下げたり、金融市場に供給する通貨量を増やしたりすることです。金融緩和の目的としては、企業の利払い負担を減らしたり、資金を借りやすくしたりすることで、信用の拡大を図り、経済の活性化をはかるところにあります。

 

つまり金融緩和を行う時期には、その国の経済状況は下降局面にあると考えられます。経済状況が悪ければその国の通貨は売られやすくなります。

 

また金緩緩和下においては通貨供給量が増加します。2国間で考えた場合、ある国の通貨量が増え、別の国の通貨量が同じであれば、ある国の通貨の下落につながります。

 

例えばA国とB国の通貨量がともに100であった場合を考えます。この時A国の通貨量１に対してB国の通貨量も１ですので、１A通貨＝1B通貨の価値となります。

 

その後A国で通貨供給量が増えて150になったとして、B国が100のままであれば、A国の通貨量１.5に対してB国の通貨量が１ですので、１.5A通貨＝1B通貨の価値となるため、A国の通貨は下落してしまいます。

 

・金融引き締め

 

金融引き締めとは、金融緩和と反対で、中央銀行が政策金利を引き上げたり、通貨供給量を絞ったりすることです。金融引き締めの目的としては、金利を上げることでお金を借りにくくして、経済活動を抑え、景気の過熱を抑制することにあります。

 

原理原則として、お金は金利の高いところに集まります。低金利の通貨よりも高金利で運用する方が高い利益が見込めるため、金利が引き上げられることで、一時的にはその国の通貨は買われることになります。また金融緩和でも説明したように、自国の通貨供給量を絞ったときに、他国の通貨供給量がそのままであれば、自国通貨の価値が上がるため、自国通貨が買われる要因ともなります。

 

一方で、金利を上げたにも関わらずインフレが抑制できない場合があります。

 

例えば経済が停滞しているのにインフレが高止まりする「スタグフレーション」がみられる場合には、金利を引き上げたとしても通貨の下落が止まらない例もあります。金融引き締めが常にその国の通貨が買われる要因ではないことに注意しましょう。

 

③要人発言

 

要人発言とは、ある国の大統領や首相、財務大臣や中央銀行の総裁など、財政および金融政策に影響を及ぼす人から発せられる言葉のことをいいます。

 

これらの地位にある人の発言は、将来の財政政策および金融政策に影響を及ぼす可能性があり、ファンダメンタルズ分析をする際には注意がはらわれています。

 

一般的に中央銀行の総裁などは、会合後の記者会見などの場で発言することが多く、また事前にある程度の予想が出るので、把握はしやすいと言えます。

 

一方で大統領や首相などは一般に自国の経済に言及することが多く、特に選挙前などは国民に受けの良い減税や経済対策を口にしやすくなります。また通貨の下落に対して、防衛策を講じる国もあります。

 

そのような場合には中央銀行か財務大臣などから為替介入の話が出ることが多いです。実際の介入を行わない口先介入で済ませる場合もありますが、本当に介入があった場合には大きく為替が動くことになるので、日頃から注意が必要になります。

 

④地政学リスク

 

地政学リスクとは、特定の地域で起こされる政治的、軍事的、社会的な出来事が、世界経済に悪影響を与えたり、特定の商品についての供給が減少したりするリスクのことです。

 

基本的には地政学リスクが高まると、世界的に株式相場は軟調になりやすく、また関連地域の通貨は下落することが多く見られます。特に有事のドル買いといって、戦争や紛争が起こった時は米ドルが買われる傾向があります。

 

例えばロシアのウクライナ侵攻では、ウクライナ産の小麦やロシア産の原油、天然ガスの供給が不安定となり、商品価格の高騰を招くとともに、世界経済は減速しました。通貨的にはロシアのルーブルが売られるとともに、ロシア産天然ガスに頼っていたユーロも下落しました。このように一地域の現象がグローバル化により世界に波及しやすくなっています。

 

地政学リスクは突発的に発生することもあれば、中東や北朝鮮などのように慢性的にみられる地域もあります。地政学リスクの影響を受けやすい地域の通貨に投資する場合には、十分な注意が必要です。

 

具体的なファンダメンタルズ分析の方法を解説！

 

これまではファンダメンタルズ分析に必要な経済指標が何であるかを説明してきましたが、実際にそれぞれの指標をもとに、どのような分析を行うのかを解説します。ただしファンダメンタルズ分析は一つの指標で行うものではなく、いくつかの指標を使って、総合的に分析するものです。一つの指標で短絡的に結論を導かないようにしましょう。

 

経済指標に対して

 

経済指標は、ある国の経済状況を知る手がかりになるものです。国によりどの官庁が発表するかは異なっている上、毎月、毎四半期、毎半期、毎年などと発表される回数も異なっています。

 

証券会社やFX会社のサイトでは、経済指標の発表について、カレンダーを作成しているところも多いので、いつ、どんな指標が発表されるかをチェックしてみましょう。

 

経済指標で注目が高いのは「景気」「物価」「雇用」に関する指標です。それぞれその国の経済状況を読み取るのに大事な指標で、具体的には以下のようなものがあります。

 

景気に関する経済指標	GDP、民間消費支出、機械受注統計など
物価に関する経済指標	CPI、GDPデフレーターなど
雇用に関する経済指標	雇用統計、新規失業保険申請件数など

 

指標をみる際には「予測値」「速報値」「確報値」をベースに見ていきます。予測値は証券会社などのストラテジスト等の市場関係者が予想している数値で、速報値がこの数値から大きく乖離するとサプライズとなり、相場が動きやすくなります。

 

確報値は需要度が下がりますが、速報値から大きく変化することもあるので、注意するようにしましょう。

 

金融政策に対して

 

金融政策も分析については、経済指標と重なるところが多くあります。各国とも中央銀行の会合は1カ月から1か月半程度で開催され、年間のスケジュールが決められています。スケジュールは各中央銀行のHPで発表されているほか、証券会社やFX会社のサイトカレンダーでも確認できます。

 

原則、金利の引き上げは為替のプラス要因となりますが、金利の引き上げによってもインフレが終息しない場合には、為替のマイナス要因にもなります。

 

中央銀行は市場との対話が重要視されているので、近年は急激な金融政策の変更はあまり見られません。変更を行うとすれば定期会合の時が中心であり、事前に変更を匂わすような発言がされることもあるので、定期会合前の要人発言には注意しましょう。

 

中央銀行は物価の番人と言われるように、金融政策を通じて、物価の安定を図っています。インフレ率が大きく動いているような結果が多く出ると金融政策の変更にもつながりやすいので、金融政策を分析する際は合わせて物価指標もチェックすると良いでしょう。

 

要人発言

 

要人発言は、中央銀行の政策決定会合のように定期的に行われるものと、メディアの取材は記者発表などで臨時的に行われるものがあります。また発言者によって本音と建て前があるので、言葉を鵜吞みにせず、真意を確かめることが重要です。

 

金融政策のところでも述べたように、中央銀行の政策決定会合はスケジュール化がされているので確認しやすいでしょう。また米国では三大教書といって、政治課題、予算、経済について連邦議会に説明することがあります。時期としては概ね年初から2月中旬にかけて行われます。

 

日本においても毎年1月中旬から行われる通常国会の冒頭で、首相が施政方針演説を行います。経済をどのような方向にコントロールするかがわかりますので、為替の方向性を見るのに役立ちます。

 

予定されていない要人発言が出た場合には、すぐ分析ができないこともあります。判断のできない要人発言が出て、市場が動揺したら、ポジションを軽くしてリスクオフの体制を作ることも大切でしょう。

 

地政学リスクに対して

 

地政学リスクを分析するためには、国もしくは地域の歴史、経済、社会などの状況を調べて、どのような地政学リスクがあるかを識別します。

 

次に危険度の高さや地政学リスクが発生したときの影響度などの評価を行います。そしてさまざまなシナリオを設定して、投資に与える影響を試算します。最終的に地政学リスクが起こった時の戦略を決定します。

 

ただしこれらのプロセスをすべて行うためには、かなりの時間と労力が必要となるので、一般の投資家が同じように分析することは難しいでしょう。

 

プロでない人が地政学リスクに対処する方法としては、まず日頃から世界のニュースを気にかけておくことです。特に紛争が起こりやすい中東、中央アジア、北朝鮮の動向は日頃からチェックしましょう。また紛争の勃発や拡大などの情報が出たときの戦略を日頃から考えておくことが重要です。

 

ファンダメンタルズ分析を行う時に注意すべき事

 

冒頭にも書きましたが、ファンダメンタルズ分析は企業や国の基礎的状況を分析し、将来の方向性を予測するものです。したがって誤った分析を行えば結果が間違ってきますし、使い方によっては、せっかく正しく分析を行ってもうまく結果が出せなくなります。ここではファンダメンタルズ分析を行うときに注意する点を解説していきます。

 

希望的観測で予測しない

 

ファンダメンタルズ分析は定量的なデータを用いて分析することが主体です。時には要人発言や地政学リスクの発生など突発的な要因もありますが、基本的には現状の把握とそこから導き出される中・長期のトレンドを発見していく作業になります。

 

ファンダメンタルズ分析でよくある間違いとしては、収集したデータの中から、自分のシナリオに都合の良い部分だけを取り出して分析してしまうことです。

 

ファンダメンタルズ分析は客観性が要求されますが、希望的観測に基づいて行うと、一部のデータだけを使うため、見過ごすデータも出てきてしまいます。結果として最終的な分析が間違った予測になることがあります。

 

間違った分析にしたがって投資判断をすると、損をする可能性も高くなりますので、データ分析の際には予断を持たず、客観的に判断する必要があります。証券会社の調査レポートなどを参考にする際も、1社だけではなく数社から情報を得ることによって、より客観的に分析することができます。

 

為替相場に直接的に影響を与えるケースは一部

 

ファンダメンタル要因の中でも、為替相場に直接的に影響を与えるケースは一部であることは覚えておきましょう。

 

ファンダメンタルズ分析に使う経済指標には先行性、一致性、遅効性があるものに分けられると前述しましたが、先行性のある指標以外は、発表直後に為替相場が動くことはあまりありません。ほかの指標は発表されても現状の確認や他の指標の裏付けとして使われていきます。

 

例えばGDPでいえば、速報値に関心が集まりやすく、為替相場も動きやすいですが、改定値や確定値などの発表では、為替相場が動くことはあまりないでしょう。一方でファンダメンタルズ分析を行う場合には、確定された値を最終的に分析するので、確報値が大切になってきます。

 

為替相場は基本的には2国間の経済状況を反映することになりますが、よほどのことがない限り、2国間の経済状況が急激に変化することはありません。

 

したがってファンダメンタルズ分析に使用する一つの指標が変化したとしても、大勢が変わらなければ、影響は少ないと言えます。

 

短期的なトレードの分析に乱用しない

 

ファンダメンタルズ分析はその国や企業の基礎的状況を分析するものであって、短期のトレードで使用するにはあまり適当ではありません。ただしこれまで述べてきたようにファンダメンタルズ分析に使用する指標の発表時には、為替相場が大きく動くことがあります。

 

理由としては、ファンダメンタルズ分析によって確認されている状況や方向性に対して、反対の結果が出てくると、ポジションを修正する投資家がいたりするからです。一方でこれまでの方向性を肯定する内容の時は、あまり為替相場が動かないこともあります。

 

ファンダメンタルズ分析は中長期に渡りデータを収集し、それを分析することです。分析が正しければ、短期的にトレンドに反する指標が出たとしても、トレンドに戻る可能性が高いです。

 

しかしトレンドの転換点については、遅効性の指標から判断するため、すぐに分析できるものではありません。したがってファンダメンタルズ分析を短期のトレードに使うことはあまりおすすめできません。

 

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まとめ

 

ファンダメンタルズ分析は、国や企業などの本質的な経済価値を分析することです。為替相場でいえば、景気が良く、経済も拡大している国の通貨が買われやすくなることを指します。ただし経済の将来的な動きは、金融政策や経済政策などで変化するので、要人発言を含め、注意が必要です。

 

また地政学リスクは突発的に起こることもあり、普段からリスクシナリオを用意しておくのが重要です。ファンダメンタルズ分析は短期的な動きには不適であり、客観的に分析しなければならないことを覚えておきましょう。